ここ最近では福利厚生の一環で、従業員の自己啓発や資格取得の援助を率先している企業が多いです。
上場している、ホワイトな雰囲気を醸し出す企業はほとんどと言っていいくらい、資格取得や自己研鑽への投資を企業として行っています。
今日はそんな、自己学習支援についてどんなものがあるのかをお伝えしていきます。
ではさっそくまいりましょう。
eラーニング
インターネットを利用した通信講座です。
動画学習やオンライン学習など、場所を選ばず勉強ができます。
そして多くの企業が導入している制度かと思います。
それもそのはず、オンラインということもあって様々なコンテンツが利用可能です。
会社によっては、業界や職種に関係する内容に絞られているところもありますが、それでも多種多様な勉強を独自のペースで利用することができるように設計されています。
いつでもどこでもどんなジャンルでも「学べる環境」があると、本当に良いですよね。
英語学習支援
eラーニングの特化版みたいなかんじですが、英語学習に特化した制度です。
TOEICの受験費用も負担してくれたり、オンライン授業料までも負担してくれる制度もあったりしています。
今後の国際社会においては必須となる言語の勉強。
業種によっては必須となるスキルとなることから、非常に魅力的なカリキュラムです。
資格取得支援制度
多くの場合、資格を取得した場合の受験費用やテキスト代まで、さらには奨励金やその他手当として給与に反映する企業もあります・・・。
当たり前のなのかもしれませんが、すごい太っ腹ですよね。
勉強して、自分自身の知識もついて、そのうえ給与等が上がるなんて。
ただ、ここも難しいところでなんでもかんでもOKとする企業もあれば、一部企業が選定した資格のみという形で運用されています。
会社にとってのデメリットは？
とはいえ、メリット・デメリットはそれぞれあります。
自己学習支援として会社が援助するうえでデメリットの要点をまとめてみました。
費用がかかる
当然資格取得やeラーニングにしても、費用がかかります。
会社として学習システムを導入することでも費用も発生してきます。
結果、「内容次第」と言う部分は大いにありますが、デメリットの一つとして、費用負担があげられます。
成長率に差が生まれる
あくまで、強制ではない制度です。
そして、その学習支援の内容が自己成長とつながり、成績があがり、めぐりめぐっては会社の成長につながるとするならば、余計に個人の成長に期待してしまいます。
ただ、残念ながらこれらの制度は本人の意思を尊重するものです。
平たく言うと、成長する人は勝手にどんどん成長しする。ということになります。
ですので、これらの制度を利用する利用しない関係なく自己成長へどん欲な方は間違いなく成長します。
ですので、しない人との差が開いてしまいます。
これはあくまで、自己責任の範囲になりますが、自己成長に億劫な方は結果的に居心地の悪い空間になってしまう可能性があるということです。
制限への平等性
資格やコンテンツの内容については、ほんとに様々なジャンルがあります。
ですので、人によっては趣味の範囲のものまでしたいと言ってくるでしょう。
なんでもOKと割り切っている会社は問題ないのですが、自己を高めてほしいという気持ちと経費も無限ではないので上限や制限を定めている企業にとってはその定義があいまいになってしまいます。
ジャンルや種類があればあるほど、物差しが複数になり結果不平等のような不平不満が生まれる懸念も０ではありません。
まとめ
というわけで、様々な企業が導入している「自己学習支援制度」
私としては、とても素敵な制度だと思う反面、制度のルールを一度制定すると、なかなか管理もたいへんだろうなと思います。
勉強しだしたらきっと楽しくなると思うのでうまく活用し社員の成長が会社の成長へつながるように仕組み化できることがカギだなと感じます。
最後までお読みいただきありがとうございました。
ともまる